詳細な分析で予算達成を目指す!予算差異分析の方法

2019.11.13

こんにちは、YDCのサイです。

予算管理業務を通じて、企業経営が改善されているでしょうか? 例年のように予算編成が行われているものの、そこで入手したデータを十分に活用できていないときは、予算差異分析に力を入れる必要があるかもしれません。

今回は、企業経営の課題を発見してより良い方向へと導くために不可欠な予算差異分析についてご紹介します。必要に応じて予算管理システムを活用しながら、自社の現状に即した分析と改善を繰り返していきましょう。

もくじ

  1. 1.予算差異分析の意味
  2. 2.予算差異分析を行う利点
  3. 3.予算差異分析を行う方法と特徴
  4. 4.予算差異分析の留意点
  5. 5.予算管理システムで効率の良い予算差異分析を実現!

予算差異分析の意味

企業が予算管理を行う目的のひとつに、経営の課題を見つけることが挙げられます。そのためには、予算と実績にどのような差があり、それがなぜ生じたのかを予測する業務が欠かせません。そこで必要なのが「予算差異分析」です。予算差異分析とは、予算と実績の数値を比べることでその差額を算出し、割り出された結果から経営課題を見つける取り組みを指します。

stockfoto_34264920_XS.jpg

そもそも、企業の経営は初めに計画した予算の通りに進むとは限りません。だからこそ、予算と実績に生じた違いを詳細に分析することで、今後の改善に活かすことが重要なのです。

予算差異分析には、企業全体の数値を分析する方法のほか、部門ごとの数値を分析する方法があります。より詳細な分析を求めるのであれば、企業全体と併せて部門やセグメントごとにも分析を行うと良いでしょう。後者のほうが多くのコストがかかりますが、差異が生じた原因をより明確にすることができます。

予算差異分析を行う利点


予算管理
業務を十分に経営に活用できていない場合、予算差異分析を行うことで多くのメリットが享受できます。

まず、予算達成の可否とその原因が明らかになることで、過去の経営計画が妥当であったかどうかの評価が可能です。反対に、この評価を行わずに経営を続けた場合には、解決するべき課題があるにもかかわらず放置されてしまうおそれがあります。
また、予算差異分析で経営課題が見つかった場合、次に行うべき改善策が見えやすくなるのもメリットのひとつです。その改善策を取り入れた結果についても、次回の予算差異分析で評価することができます。

こうして予算差異分析を継続することは、企業経営の損失を最小限に抑えることにつながるでしょう。なぜならば、損失が大きくなる前段階で課題に気づき、有効な対策を見つけるためのアクションができるからです。

予算差異分析を行う方法と特徴

予算差異分析を行う方法には、主に3つの種類があります。ここでは、それぞれの特徴についてご紹介します。

(1)単純比較による方法
もっとも簡易的な予算差異分析の方法として知られているのが、単純比較による方法です。予算段階の利益と実際の利益を比較し、これらの差異の原因について分析します。多くの企業で用いられていますが、大きな変化があった場合に差異原因を突き止めることが難しく、詳細な分析には不向きだという欠点もあります。

(2)収益差異・原価差異を算出する方法
「収益差異」と「原価差異」をそれぞれ分解しながら、差異の原因について分析する方法があります。データをより細かく分解することで、原因の特定を目指すのが特徴です。具体的にはセグメント別の売上、部門別に発生する費用に分解して差異を分析することが重要です。単純比較より時間はかかりますが、特定した原因から経営課題を明らかにし、次の経営戦略を立てるうえで有効活用ができます。

(3)フレームワークによる方法
自社独自のフレームワークを構築することで、より現実に即した方法で原因の分析を行う方法です。フレームワークの構築にはコストがかかりますが、自社の状況に応じてより具体的な分析ができるという長所があります。

予算差異分析の留意点

実際に予算差異分析を行うにあたり、留意しておきたいポイントをご紹介します。

まず、分析はリアルタイムで行いましょう。一般的に予算差異分析は毎月行うのが好ましいといわれますが、企業ごとの必要なタイミングで定期的に行うと良いでしょう。迅速に課題を発見して解決へつなげることで、企業経営の軌道修正をこまめに行うことができます。

fusion_colum_20191111_2.jpg

また、予算差異分析は分析を完了した時点で満足しやすいという落とし穴があります。分析を行う目的は、あくまで企業経営に活かすことです。少なからずコストをかけて行う業務であるため、分析することを目標としないように留意しましょう。分析が完了したら、課題に対する対策の実行までセットで行うことが大切です。

分析結果をさらなる改善につなげるためには、部門ごとの責任者の意見を取り入れると良いでしょう。予算差異分析の中心となり進行するのは経営者と経理担当者ですが、そこに現場の視点を取り入れてみてください。より現実に即した予算を立てやすくなり、企業経営の改善に役立てられます。

予算管理システムで効率の良い予算差異分析を実現!

より詳細な分析を行うためにコストがかかる予算差異分析ですが、効率的に実施するために「予算管理システム」を活用する方法があります。

予算管理システムを導入すると、システム上で予算管理業務を“見える化”できるのがメリットです。また、リアルタイムでの数値のモニタリングも可能です。予算管理業務の効率を大幅にアップさせる効果が期待できるでしょう。システムを活用して課題を発見し、改善することでPDCAサイクルを回すことができるので予算編成の精度が高まります。企業経営の見通しが立ちやすくなり、将来の経営戦略のためにデータを最大限に活用できるはずです。

そんな予算管理システムですが、より自社のニーズに即した仕組みを導入することが、実践的に活用するための秘訣といえます。大規模の企業と比べて取り扱うデータが少ない中小規模の企業であっても、経営に活かすという意味ではシステムを導入する価値が十分にあるといえるでしょう。
現状の予算管理業務を企業経営に活かせるものへと変えるなら、予算管理システムの導入を検討してみてはいかがでしょうか?

今回は、予算差異分析の必要性やメリット、分析の方法などについてご紹介しました。予算管理業務には、企業経営を評価して改善する役割があり、企業の成長に欠かせない重要な仕事といえます。収集したデータを最大限に活用するためには、より自社にマッチした方法で詳細な分析を行い、必要な数値を算出することが大切です。予算差異分析を自社の成長へとつなげるために、ぜひ予算管理システムの導入をご検討ください。

fusion_place5.jpg

  • LINE
  • Mail