社員を数字に強くする!予実管理で組織を成長させるには?

2019.10.02

こんにちは、YDCのサイです。

ビジネスシーンにおける“数字に強い”とは、一体どのような状態を指すのでしょうか? 多くの企業が「社員が数字に弱い」という課題を抱えています。ここでは、ビジネスマンに欠かせない数字の処理能力や、数字を使える社員を育成するためのヒントをご紹介していきます。

もくじ

  1. 1.ビジネスにおける「数字に強い」とは?
  2. 2.「社員が数字に弱い」という課題
  3. 3.数字に強い社員を増やす利点
  4. 4.社員を数字に強くするには

ビジネスにおける「数字に強い」とは?

まず、ビジネスにおける“数字に強い”とは、一体どのような状態を指すのでしょうか?

“数字に強い”とは、数字を活用することができるということです。ビジネスシーンで直面するものごとを数字で捉え、そして数字を用いることで、仕事を推進する能力のある人物こそ、“数字に強い”といえるのではないでしょうか。数字を使って人を説得したり、計画を立てたり、売り上げを立てたり――多くの企業で求められているのは、そのように数字を仕事の推進力にできる社員です。

社員の一人ひとりが数字に強くなれば、全体の推進力は計り知れない大きさになります。特に、ほかの社員を牽引する存在であるリーダーや管理職が数字に強いのが理想です。このような企業は将来的な成長が期待できるでしょう。

「社員が数字に弱い」という課題

ビジネスマンの思考のベースとなることが多い“数字”。身近にある数字を読み取ることで、現状を把握したり将来を予測したりできるため、ビジネスシーンではこういった数字の処理能力が欠かせません。ところが、世の中には「社員が数字に弱い」という悩みを抱えている企業が、少なからずあります。

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たとえば、社員が会社の数字に興味を持っていないというのは、特によくある課題といえるでしょう。納品までに必要な工数、過去半年の新規契約件数、前年度の利益……日々の業務の中で、社員は非常に多くの数字に触れているはずです。しかし、これらの数字を自分の仕事に活かそうという意識が見受けられない場合があります。

また、管理職が経営に必要な数値を読み取れないことも珍しくないようです。そもそも財務諸表の読み方すら理解しておらず、ただ目の前の業務に追われてしまっていることがあります。管理職が数字に弱いようでは、より高度な業務を任せたくても慎重にならざるを得ません。これは、経営に携わることができる人財を必要としているのであれば早急に解決すべき課題です。

また、会社が保有している数値データを活用できていないという課題もあります。ルーティーンとして集めたデータから資料を作成しているものの、そこにある数値を経営のために十分に活かせていない状況です。せっかくコストをかけて入手したデータも活用できないのであれば、宝の持ち腐れになってしまいます。

数字に強い社員を増やす利点

それでは、現状の課題を克服し、数字に強い社員が増えると、どのようなメリットがあるのでしょうか?

数字に強い社員が増えると、社内統制がスムーズになります。コミュニケーションに数字を使うと、社員間で共通認識が作られ、説得力のある意見を提案できるからです。複数人の意見をまとめたり、調整したりするときに数字が役立ちます。

また、あらゆる予測の精度も高まります。社員が数字の意味を理解し、数字の裏側にあるものを読み取れるためです。たとえば、利益が出ている状況を単に「好調である」と見るか、あるいはその背景にある数字を読み取り「慎重な対応が必要だ」と見るかでは、大きな違いがあるでしょう。
社内に多角的な考え方ができる人間が増え、あらゆる数値データを活用して分析することで、自分の考え方の誤りや偏りに気づきやすくなるのです。より正確にものごとを見ることで、全体的な判断力の向上が期待できます。

社員を数字に強くするには

数字に強い社員を育成するために、企業ではどのような取り組みができるでしょうか。ビジネスシーンにおける“数字に強い”状態を作るために有効なひとつの方法として挙げられるのは、日頃から考える習慣をつけることです。いつもの業務で触れるあらゆる数値から、どのようなことが読み取れるのか? その背景には一体何があるのか? また、それを踏まえて何ができるのか? これらを考える習慣をつけさせましょう。数字の裏側を読み解こうとする練習を繰り返すうちに、表面的には見えていなかった事実を浮かびあがらせることができるようになります。

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さらには、意識して数字を会話に取り入れることも有効だと考えられます。会議中の発言であったり、上司への報告であったり、ビジネスシーンのあらゆる会話に何かしらの数字を盛り込むことを意識してみてください。

リーダーや管理職をはじめ、社員が会社の数字に触れる機会を増やすために、「予実管理ツール」を活用するという方法があります。例えば、店舗運営している会社の場合、店長に加えて、店長候補にも予実管理ツールを活用するなど、ほかの社員を牽引するリーダーや管理職の育成のために、会計業務との接点を設けてみてはいかがでしょうか?
予実管理ツールを導入すると、会社の予算と実績を社員がリアルタイムで確認できるようになります。経営の数字を“見える化”することで、ビジネスシーンで数字を使える社員を増やし、リーダーや管理職をさらにスキルアップさせましょう。
予実管理ツールを通して、一人ひとりの社員が自社の課題を知ると、目標へ向けて現場が動くようになります。会社の数字と自分の業務との関連性を理解することで、社員のモチベーションアップも期待できるでしょう。

ビジネスシーンにおける“数字に強い”とは、数字を使って仕事を推進する能力があることです。社員が数字を使えるようになれば、企業としての大きな成長が期待できるでしょう。リーダーや管理職を中心とした社員の育成を強化するために、ぜひ「予実管理ツール」を活用してみてください。

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