データ連携とIT基盤
初めまして、本記事担当のノリスケです。 今回は、「部品情報管理基盤」の一つの入り口として、辞書の準備について紹介していきたいと思います。
2020.04.17
私は中途入社で、IT業界2年目。配属された部署はEDIシステムを開発していました。「これが、通信用の電話回線と通信機器だよ。」と見せてくれたラックには、大量の通信機器に接続された、大量の電話回線。 続きはこちら
2019.10.18
今回は、「EDIにおけるデータ変換」と題して、EDIを行う上で、切っても切れないデータ変換について触れてみます。
2019.09.13
働き方改革や、業務効率化という言葉が最近よく聞かれるようになりました。 それらを解決する方法として、RPAという言葉は出ているものの、RPAを使って何を行えばいいかわからない方も多いかと思います。 そもそもRPAとは何でしょうか。 業務効率化ができるとされているRPAについて、簡単に紹介します。
2019.07.22
将来的な労働力減少に伴い、昨今無人決済などの自動化技術が注目を浴びています。 それを支える技術の一つとして「RFID」があります。 無人決済については、経済産業省の支援の下、コンビニや薬局での個品レベルのRFID活用の実証実験が行われています。 続きはこちら
2019.06.12
昨今PSTN問題も後押しとなり、レガシーEDIからインターネットEDIへの乗り換えが盛んになってきており、取引先からインターネットEDIへの移行案内が来たという話もチラホラ聞きます。 続きはこちら
2019.03.14
今回は、過日取得しましたITILファンデーション資格に関して、ITIL及びITILファンデーションの概要ついて、ご紹介します。 続きはこちら
2018.12.06
最近、話題の「2024年問題におけるインターネットEDIへの移行のススメ」ですが、そもそもどのようなインターネットEDIが存在して、そしてそれらはどのような違いがあるのでしょうか。 続きはこちら
2018.11.16
突然ですが、「農業データ連携基盤」って聞いたことありますか？ 農業データ連携基盤とは農林水産省が農業を、より生産性と収益性の高い、仕事にすることを目的とした政策のシステム名です。 農業をより生産性と収益性の高い、仕事にするにはどうすればよいのか。続きはこちら .
2018.08.29
INS通信の移行方針の策定にあたって、基本的な考え方となる「インターネットEDI移行の手引き」が一般社団法人 情報サービス産業協会（以下「JISA」という）より公開されました。 本コラムでは今回は、2024年問題と通信切替のススメに関連して、インターネットEDI移行へ向けた移行ロードマップ・作業ステップをご紹介いたします。 続きはこちら
2018.06.11
今回は以前掲載した「システム間連携にはルールが必要不可欠」の続編となります。前回はデータ連携基盤を構築するにあたってのルールの必要性についてお伝えしました。今回は、実際に「どのようなルールを取り決める必要があるか？」についてお伝えしたいと思います。 続きはこちら
2018.05.30
もしもデータベースのレスポンスタイムが０なら、ERPはどうなるだろうか？ SAP創業者のハッソ・プラットナーが、研究生にしたこの質問からSAP HANAの研究はスタートしました。 SAP社とIntel社の支援の中で、試行錯誤を繰り返した結果、SAP HANAは生まれました。 生まれてから10年も経っておりませんが、既にHANAの導入企業は10,000社を越えています。 続きはこちら
2018.05.17
初めまして、本記事担当のハマです。 私は普段、EDI・EAIシステム（社内外のデータ連携システム）や、その回りのアプリケーション導入を支援させていただいております。 今回は、最近EDI界隈でホットな話題の2024年問題についてご紹介と 続きはこちら
2018.03.09
私は普段、データ連携基盤の導入を支援させていただいております。このコラムでは、お客様の現場で起こっていることを、聞こえてくる生の声を交えながらお伝えしていきます！ 今回は「データ連携基盤のルールの必要性」「導入に伴うよくある問題」についてご紹介していきます。
2018.02.14
可視化(見える化)という言葉は2010年の新語・流行語大賞の候補に挙がるほど普及しており、今やビジネスの現場で当たり前に使われるほど浸透しています。 可視化とは本来、メンバー間で「共通認識」を持つことを目的とした活動であり、可視化成果物は目的や作業内容を明確にする役割を持っています。例えば、電話応対の手順書を作成する過程は可視化であり、完成した手順書は可視化成果物となります
2017.12.11
今や企業活動の前提にあらゆるシステムが関係する時代になっています。そんな折、多くの企業が今最も力を入れている活動は「働き方改革」ではないでしょうか。しかし多くの企業が社内システムを変更するためのコストや、影響範囲の不透明さに二の足を踏む現状かと思います。続きはこちら
2017.10.23
